東桂西柿
日本で働く・暮らす翻訳

日本の語学学校後のアルバイトについて最初に感じたこと

日本に来たばかりで日本語があまりできない場合、アルバイト先は工場系に限られやすいです。入ること自体はできるかもしれませんが、ほとんど話せず、聞き取れない状態だと、働いていてかなりしんどく感じることがあります。お金にあまり余裕がなく、日本へ来る予定の友人には、私は二つのことをすすめたいです。

授業後のアルバイト

日本に来てから間もなく、私は二つの工場でアルバイトをしました。ただし毎日両方に行っていたわけではありません。今の時点での感想を書いてみます。まず結論としては、日本人スタッフが比較的多い工場を選ぶほうがよいと思います。

日本人の同僚は、ほとんど自分から話しかけてきません。こちらから話そうとしても、あまり多くは話したがらないことが多いです。理由は主に二つあると思います。

それでも、多くの日本人の同僚は親切です。何かに気づくと、さりげなく教えてくれます。靴が必要な場所で靴を忘れていたり、作業服の着方がその作業に合っていなかったり、物を置き忘れたりしたときです。場合によっては、走って追いかけて返してくれることもあります。

たとえば一度、私は弁当を受け取ったあと、箸を取ろうとしていたところで、箱を動かすよう頼まれました。そのまま箸を忘れてしまいました。食堂に着いたばかりのころ、後ろから同僚が来て箸を渡してくれました。その人はやはりほとんど話しませんでしたが、私は本当に少し感動しました。

これまで、教科書に出てくるように自分から挨拶し、握手してくれた日本人の同僚は一人だけです。ただ、工場内を歩いていると、日本人と他の国の人は比較的分かりやすいです。道を譲るとき、質問するとき、場所を聞くとき、こちらがまだ十分に理解していないと分かり、かつ相手の作業が一時的に止められる状況なら、実際にその場所まで連れて行ってくれることもあります。

初めての給料

これは日本に来てから初めてもらった給料で、かなりうれしかったです。仕事は疲れましたが、ここでは労働者が尊重されていると感じます。給料はきちんと計算され、払われるべきものはきちんと払われます。

日本のアルバイト給料

日本で高収入を得るのは簡単ではありませんが、下限は比較的しっかり守られていると思います。普通の仕事でも、ある程度きちんとした収入になります。

日本の法定休日は「祝日」と呼ばれ、赤い日とも言われます。6月と12月だけは祝日がありません。比較的よい点はいくつかあります。

日本で一年間働くと、有給休暇が付与されます。祝日と週末を合わせると、一年の休みはかなり多くなります。一般的に言えば、週末を除いても、日本の普通の労働者は一年におよそ11か月働き、給与は13か月分以上になることも多いです。

さらに良いのは、正式なアルバイトでも、一定期間働くと有給休暇をもらえることです。おそらく180日ほどの勤務期間が関係すると思いますが、正確な条件は自分で確認してください。

この情報は完全に正確ではないかもしれません。私もまだ学んでいる途中なので、今後も更新していきます。

アルバイト求人サイト

日本のアルバイト求人システムはかなり発達しており、情報も探しやすいです。Webサイトやアプリがたくさんあります。オフラインでも、コンビニやスーパーなどに無料の求人誌が置かれていることがあります。

有名なプラットフォームには、タウンワーク、バイトル、求人ジャーナルネットなどがあります。これらのサイトは、東桂西柿コミュニティの日本関連実用サイト一覧にも入れているので、そちらから確認できます。

注意点

正式にアルバイトをする場合、住民票が必要になることがあります。在留カードを持って市区町村役所へ行き、簡単な申請書を書きます。雇用主が必要とする場合は、マイナンバーを記載してもらうよう伝えます。住民票に印字される情報は用途によって違うため、雇用主が何を必要としているか確認してから申請します。その後、発行を待ちます。

人が多くなければ、住民票はすぐに発行されます。内容を確認し、300〜400円ほど支払えば終わりです。

今はマイナンバーカードを使って、コンビニの端末で発行することもできます。こちらのほうが便利で安く、一通150円です。日本に来たら、早めにマイナンバーカードを申請しておくとよいと思います。

住民票について

日本に来てしばらくすると、住民票に関する通知が届くことが多いです。必要になったときに取りに行けば大丈夫です。先ほど書いたように、状況によって必要な記載内容が違うため、事前に用意しておく必要はあまりありません。

また、すべての情報を印字すればよいと考えないほうがいいです。受け取る側が受け取ってはいけない情報まで入っていると、相手が受け取れない場合があります。

もう一つは有効期限です。多くの場合、発行から三か月以内の住民票を求められます。三か月を過ぎている場合は、通常もう一度取得する必要があります。